安心安全の保証 | 株式会社岡山ウッドハウス


安心安全の保証





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新築住宅の基本構造部分に関して完成引渡し後から
10年間に瑕疵(欠陥)が見つかれば無料補修を受ける事が出来ます。

財団法人住宅保証機構まもりすまい保険

住宅保証機構株式会社が提供する住宅瑕疵担保履行法に対応したまもりすまい保険と保険契約を結び、株式会社岡山ウッドハウスが行う10年保証をバックアップ


  • ・保険金は通常、建築業者に支払われますが、これらの建築業者が倒産等の場合など
     には、住宅所得者に支払われます。
  • ・保険約款により免責事由に該当する場合等、保険金をお支払いできない場合があります。
  • ・保険金の支払いには一定の限度額があります。

 

実績ある解析力により不同沈下しない地盤対策を提案します。

 

調査は住宅の建設に適したスウェーデン式サウンディング試験を採用しています。 住宅の建設予定地にあわせて5ポイント(通常建築物の場合)の地盤データを採取。これにより敷地内における地盤の強さの偏りや深さごとの土の性質を知ることができます。
※設計地耐力等によりボーリング調査を実施致します。

 


調査で収集したデータのみならず、地形地質・土地条件等から過去60万件以上の解析実績によるノウハウを駆使して徹底的に解説します。 独自に開発された「地理情報システム」で調査データだけでは見抜けない建設予定地の正確な地盤情報を収集判断し、不同沈下しない地盤の対策を立案します。


 

解析によって導かれた結果をもとに、その土地に適した基礎仕様を提案。 詳細なデータや現場写真を添付した『地盤調査報告書』にて、調査結果を報告します。

◆地盤調査報告書Webサービスもご利用いただけます。
 ・報告書データの完成をメールでお知らせ
 ・報告書の到着前に閲覧・印刷が可能(閲覧期間は1年間)

 →【各種申請手続きのスピードアップ】
  ※ご利用にあたっては、別途申込みが必要になります。


 

良好な地盤の場合、地盤の支持力に合わせた計画の基礎(布基礎・ベタ基礎等)を提案します。

表層部が軟弱な地盤の場合、表部の土に固化剤を混合し、転圧することにより 地盤を強固にする工法を提案します。

軟弱地盤が中間的に存在する場合、柱状に土・固化剤・水を撹梓させ、 地盤改良杭を構築する工法を提案します。

支持層が深くに存在する場合、鋼管やRCパイル等を支持層まで建て込み、 建物を支持する工法を提案します。

 

地盤サポートシステム®に申込まれた登録事業者様に対し、申し込み物件の地盤について
ジャパンホームシールドの定める品質基準に合格した場合に、その旨を保証します。

※大手損害保険会社と保険契約をしており、1物件ごとに引受保険会社より登録事業者様に対し「付保証明書」を発行できます
※付保証明書の発行にあたっては、別途申込みが必要となります。

 

※品質保証期間の開始日はジャパンホームシールドが地盤品質の適合を確認した日及び基礎着工日の両方の条件を満たした日となります。

 

株式会社岡山ウッドハウスオリジナルの保証で
お客様の家をしっかりサポート

◼︎ 長期保証10年
有筋の基礎柱・梁等の構造体床根太・床組等の
床構造部材
屋根(防水)屋根(荷重の支持)
◼︎ 短期保証2年
コンクリート工事土工事木工事ボード・表装工事
建具、ガラス工事左官、タイル工事組積工事塗装工事
屋根工事防水工事断熱・防露工事防虫処理工事
錺金物工事電気工事給水、給湯工事排水工事
汚水処理工事ガス工事雑工事
◼︎ その他充実の保証を各種ご用意
住宅瑕疵担保責任保険地盤 保証FRPベランダ防水工事
保証
住宅瑕疵担保責任保険地盤保証FRPベランダ防水工事 保証
美装日から10年間基礎工事開始日〜お引渡日まで
お引渡日から10年経過した日
防水工事完了から10年間
 地盤調査・補強工事のご有無の結果に起因して、
地盤の不同沈下により対象建物に損害を与えた場合

保証期間内に浸水事故が発生した場合
補修します
キソパッキン工法
しろあり補償
しろあり保証
キソパッキン工法 しろあり補償しろあり保証
工事完了日(完了検査済証
交付日)から10年間
防虫防蟻工事完了から5年間
しろありによる被害が発生した場合施工した建物にしろありが発生した場合。
また、しろあり発生により建物に被害があった場合

一定の審査を受けた信頼できる住宅建設業者
だけが【住宅完成保証制度】に登録できます。

*おもな審査内容
①行為能力 ②工事履行に係る技術的能力
③法令に基づく処分歴等 ④保証事故発生の可能性


住宅完成保証制度とは?

この制度は、業者倒産などにより住宅の工事が中断した場合に お客様が最小限の追加負担で住宅の完成を保証する制度です。 また、お客様の希望により工事を引き継ぐ業者を斡旋します。

・この保証を使う場合は別途オプション料金が必要となります。
・詳しくは、住宅保証機構株式会社のHP、パンフレットでご確認ください。


>> プライバシーポリシー

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